どこに、どんな家を買う？ 『コロナ禍を経た街選びと家選びの実態調査』

「駅徒歩13分未満」の物件を7割弱の人が検討

「検討している物件から最寄り駅までの徒歩分数」については、「10分～13分未満」（34.0%）と回答した人が最多に。「5分未満」～「10～13分未満」とした回答した人の合計は68.3％を占め、3分の2以上の人が駅と家の往復が苦にならない立地を検討しているようです。一般的に最寄り駅までバスなどの利用が必要になる徒歩20分以上の物件を検討している人は14.7％という結果となりました。

通勤時間は「30～45分未満」が最多、3人に1人は「1時間以上」も視野

「30分以上～45分未満」（25.9%）と回答した人が最多となりましたが、それと同等に「1時間以上～1時間30分未満」（23.0%）と回答した人も多い結果に。また、それ以外を選択した割合もそれぞれ1割を超えています。回答者の約7割が週に1回以上在宅勤務を実施していることから（後述）、通勤時間に対する考え方の多様化が進んでいることが分かります。

街に対して最も重視するのは「日常の買い物の利便性」

「住む街を選ぶ際に重視したいこと」では、「日常の買い物の利便性」がトップに。ネット通販を利用する人も増えている中、食料品や日用品などは家の近くで調達したいと考える人が多いことが読み取れます。また、2位と3位には「最寄り駅までの近さ」と「職場へのアクセスの良さ」がランクイン。在宅勤務の有無にかかわらず、交通利便性が重視されていることが分かります。

※住む街を選ぶ際に重視したいことの項目1位～5位で選ばれた選択肢について5点～1点で点数化し、ランキングを作成

街に関する情報収集は「口コミ・評判を検索する」が最多

「街の口コミや評判などを検索する」（37.3％）が最多となりました。まずは実際にその街に住んでいる人の意見や評判を参考にして、住む街を検討する人が多いようです。続いて、「地図で周辺施設・店舗を検索する」（34.7％）、「実際にその街に行く」「市区町村のHPを見る」（同率32.0％）が挙がり、デジタルとリアルの両面から情報収集をする人が多いことがうかがえます。コロナ禍を経てワークスタイルが多様化しているため、自分のライフスタイルや価値観に合う街を探すことが、後悔のない住宅購入につながりそうです。

7割以上が「新築」の住宅を検討、最多は「新築マンション」

「検討している住宅のタイプ」については、3割以上が「新築マンション」（31.7％）と回答。新築マンション価格の高騰が大きな話題となっている中でも、その人気は健在です。「注文住宅」（17.7%）、「中古マンション」（17.0％）も検討している人が多い様子。タイプ別に分類すると、マンション・戸建てを含め「新築」派が70.7％、新築・中古を含め「マンション」派が54.0％となっています。

購入検討理由、経済面では「家賃がもったいない」が最多

「経済面から住宅購入を検討している一番の理由」については、「家賃がもったいない」（34.7％）が最多、次いで「不動産の資産を持ちたい」（22.0％）という結果に。多くの人が「このまま家賃を払い続けるより、資産として残るマイホームを」と考えているようです。3位には「住宅ローンの金利が低い」（16.7%）が入り、住宅ローン金利の低さも購入の後押しとなっています。

生活環境面では「生活の質を上げたい」が約3割

「生活環境面から住宅購入を検討している一番の理由」を聞いたところ、最も多かった回答は「生活の質を上げたい」（29.7％）。「立地・アクセスの良いところに住みたい」（23.3％）、「広い家に住みたい」（19.3%）、「新しい家に住みたい」（14.3 %）が続きます。住宅購入によって、QOL（クオリティ・オブ・ライフ）や住環境を向上させたいという意向が見て取れます。

ライフステージ観点では「子ども・家族のため」が最多

20～40代に聞いた「ライフステージの観点から住宅購入を検討している一番の理由」で最多となったのは「子ども、家族のため」（37.6％）。続いて、「老後のため」（27.8％）、「仕事の都合のため」（11.9％）、「結婚したため」（10.3%）が挙がりました。ライフステージやライフスタイルの変化をきっかけに、住宅購入を検討している人が多いことが浮き彫りになりました。

【参考】 「在宅勤務あり」は約7割、うち「フル在宅勤務」は約2割

週1回以上在宅勤務をしている人が約7割という結果となりました。そのうち、約2割は毎日在宅勤務をしており、コロナ禍を経て「フル在宅勤務」が定着した人も一定数いるようです。また、週1日程度から週4日程度と回答した人は全体の約半分を占めています。これらの人々の中には在宅勤務とオフィス勤務を組み合わせた「ハイブリッドワーク」の人も多いと考えられ、ワークスタイルの多様化が進んでいることも読み取れます。